access_time2017年4月12日 更新
意外とカンタン！？減価償却の計算方法を完全マスター
こんにちは、自称“不動産業界の申し子”、コンサルタントF山です。
不動産の確定申告において減価償却費の計算は必須です。確定申告を前に「数学は苦手なんだよなぁ……」と嘆いている皆さん、ご安心ください。要点を押さえれば、そんなに難しくはありません！減価償却費の計算を分かりやすくご説明します。
不動産の減価償却費はこうやって計算する！
一般的に、減価償却費は次のような計算式で算定することができます。
不動産の場合、建物の構造によって下図の通り法定耐用年数が決められています。建物の法定耐用年数をくわしく知りたいときは、国税庁が公表している一覧表を確認してみましょう。新築物件なら、そのまま法定耐用年数の償却率を使用できます。
建物の取得価格は、売買契約書に記載されている金額を参照します。土地は減価償却の対象とはなりませんので、建物の金額だけを計算式に当てはめましょう。
【合わせて読みたい】：減価償却の対象となるのは建物だけって知ってた？
もし売買契約書に土地と建物の金額が記載されていなければ、固定資産税評価額を使って按分する方法で算定することができます。その計算式は次の通りです。
中古物件は耐用年数を計算しなければならない！
中古物件の場合、築年数が経過した状態で入居するので、そのことを考慮して計算する必要があります。まずはその物件に適正な耐用年数を算定することから始めましょう。計算方法は築年数が耐用年数を超えているかどうかで異なります。
◎築年数が耐用年数を超えている場合
◎築年数が耐用年数の一部を経過している場合
中古物件の減価償却費はどうやって計算するの？
中古物件の耐用年数が算定できたら、いよいよ減価償却費の計算です。基本的には新築物件と同様に、売買契約書に書いてある土地と建物の金額を参照して計算することができます。
また売買契約書に土地と建物の金額が書いていない場合も、新築物件と同様に固定資産税評価額を使って按分する方法を利用できます。
耐用年数を調べたりと少し面倒なところもありますが、計算式自体はシンプルなので難しくないはずです。どうしても分からないことがあれば、お近くの税務署に問い合わせてみましょう。
次回も、コンサルタントF山がちょっと難しい不動産用語を分かりやすく解説します。どうぞお楽しみに！
