マイホーム購入の資金計画について

access_time2017年1月16日 更新

どうやって考える?マイホームを購入するための資金計画

どうやって考える?マイホームを購入するための資金計画

マイホームを購入する場合は、多額の資金が必要となります。あとになって、住宅ローンの返済に苦労することがないよう、しっかりとした資金計画を作成する必要があります。そこで、マイホーム購入時の資金計画の作成方法についてお伝えします。

頭金と返済可能額からマイホームへの購入価格を決める

マイホームを購入する場合、一般的には住宅ローンを利用することが多いでしょう。マイホーム購入のために用意した頭金と、住宅ローンの融資額を足した合計額の範囲内に、マイホーム取得にかかる支出を抑える必要があります。

注意すべき点は、物件価格の決め方です。欲しいマイホームを先に決め、その価格から頭金を引いた金額を住宅ローンで賄うとなると、借りすぎになる可能性があり、後になって住宅ローンの返済負担が重くなるというケースも考えられます。

そのため、マイホームの購入価格を決める際は、最初に無理なく返済できる額から逆算して借入金額を決める必要があるでしょう。無理なく返済できる借入金額に、頭金を足した合計額をマイホーム購入予算と考えることが大切です。

返済可能額を算出するには資金計画が重要

では、無理なく返済できる返済可能額を知るには、どうしたらよいのでしょう?返済可能額は、収入から生活費を引いた残額を上限と考えるとよいでしょう。

住宅ローンの返済負担がその金額以上になると、生活のなかで発生する一時的な支出や、ボーナスカット・減額などで収入が減少した場合に、とたんに住宅ローンの返済が苦しくなってしまいます。そういった事態を避けるためにも、収入実績や支出実績をもとに、将来の資金計画をしっかり立てることが重要になります。

資金計画を立てたうえで、余裕を持った返済額から借りる住宅ローンの額を逆算して、借入金額を決めるのです。借りられる額を全額借りる前提で物件を決めるのではなく、返済できる借入金額をベースに物件価格を考えることがポイントです。

マイホーム購入時の諸費用と購入後のコストも含めた資金計画作成を!

マイホーム購入時の資金計画を作成する場合には、購入時の諸費用と購入後のコストを含めた計画にすることが重要です。購入時の諸費用としては、住宅ローンの保証料や手数料、登録免許税や不動産取得税、そして印紙税などの税金、さらには一時払いする保険料や引越し代・家具代などを考慮する必要があります。

住宅購入後は、借入金の返済が必要になりますが、それ以外にも、月払いの保険料や修繕費などが発生します。マンションを購入する場合は、管理費修繕積立金の支払いも必要になってきます。返済可能額、諸費用、そして購入後のコストをしっかり考慮して資金計画を作成することが、マイホーム購入成功につながるでしょう。



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